インプラント 大阪が明かすノウハウ！
今日、骨との親和性をさらに高くする表面処理や形態が可能になり、手術時に骨に対する力のかけ方や、過度の熱を与えることの危険性、さらにはインプラントに必要な安定性に関連した骨生理学がより深く理解されて、安心して使用できるものになっているのです。
何千本というインプラント植立経験のある歯科医と、インプラント治療を始めたばかりの歯科医とでは、当然のことながら技術力には雲泥の差があり、費用にも差があります。
そして、万が一なんらかの要因でインプラントに支障が出た場合のことまでを想定して、最低、術後五年間くらいは無償で再治療する準備と気構えが歯科医に必要であることも考えると、あまり安すぎる治療は、本来、患者様が享受するべき質の高い医療を荒廃させてしまん。
インプラントに代表される高度先端医療は、現在、健康保険の対象外で自費治療によって行われていますので、価格設定は各歯科医院によって違いがあります。
保険が効きませんからたしかに安くはなく、費用の問題で治療をあきらめる場合があることも事実です。
しかし、医療とは決して品物の売買と同じではありませんから、知識や経験、実績、技術、そしてもちろん安全性、さらには術後の保障なども評価されなければなりませイギリスを旅行すると、不思議な現象に気づかされます。
ロンドンに近づくほど、歯を失った人が増えていくのです。
これは、医療や福祉制度が発達してあまりにも管理されすぎてしまった結果、治療を担当する歯科医たちが、公務員と同じようになってしまったためと考えられています。
どんなに難しい高度な治療をしても、それが賃金に反映されないために競争の原理が働かず、歯科医はただ抜歯するという旧態依然とした治療をしながら定年を待つそれとは反対に、スウェーデンでは、インプラントを始めとする高度先端医療がすべて保険で賄われています。
しかし、懲罰的な税率で、平均的な所得の七○％が税金で消えていきます。
その代わりに、国民全員が三カ月間生き延びられる核シェルターが完備されているそうです。
日本はその中間というところです。
健康保険もある程度使えますし、本人が望めば高度先端治療も受診することができるのです。
高いか安いかは、治療する本人がそれによってなにを手に入れるのか、そして、そのことが一○年、二○年後の自分にどのように影響してくるのかを考えて判断してほしいものです。
人間は、心地のよいものには糸目をつけません。
美味しいものを食べ、高級ブランドを買い、海外旅行に出かけます。
ところが、自分の不始末で失った大切な身体の一部である歯を補うためにはお金をかけようとは思いません。
そのようなことでは本末転倒で、必ずそのしわ寄せが身体に出てきます。
そして、安い治療費だからといって安易に飛びつくと、あとになって思わぬトラブルと出費がかかることになるのです。
参考までに、一本あたりの平均的インプラントの治療費は三○〜六○万円くらいです。
私が聞いた話では一本一○万円で治療している先生や、上下全部で二○○○万円以上の医院もあるそうです。
現在では医学的な結果が出ているのであまり使われていないタイプのものをいまだに使用している先生もたくさんいます。
基本的には、あまりにも安い治療と、あまり高い治療には手を出さない方がよいと思います。
たとえば、下顎に総入れ歯をしている人に六本のインプラントを入れ、人工歯を三本入れた場合は、総計で三○○万円弱かかります。
しかし、確定申告の医療費控除で、納めた税金から還付金が戻ってきます。
医療費控除は一年間に医療機関に支払った医療費の合計が二○○万円までの範囲で、一○万円を超える部分について受けられる制度です。
この制度を利用することによって医療費の負担を軽くすることができます。
もちろん、インプラントを始めとする歯科治療はその対象として認められています。
医療費控除の計算方法は、（医療費の合計一○万円）×所得税率で、所得の多い高額納税者ほど、還付金も多くなります。
申告の方法は、医療機関に支払った治療費の領収書の他に、通院にかかった交通費などの合計を計算します（タクシーなどの場合は領収書、電車などの場合は運賃をメモしておきましょう）。
そして、お勤めになられている方は源泉徴収表も用意します。
それに印鑑を用意して、還付金を振り込んでもらう金融機関の口座番号を税務署で所定の申告書に記載して提出すれば終わりです。
場合によっては治療費の半分以上が還付される場合もあります。
医療保険医についての私の結論は、厚生労働省（旧厚生省）は医師に対して「いい診療はするな」といっているようなものだということです。
国は二○○二（平成一四）年四月から、薬や医療材料は一・四％引き下げ、それを除く診療報酬本体も引き下げで、合計も引き下げという過去最大のマイナス改定を実施しました。
このことは医療現場に対して、保険診療の質を落とし、点数を稼ぐために過剰な診療を行えといっているのに等しいのです。
私はなにもたくさんお金を儲けてマンションを買ったり、ヨットを買ったりしたいといっているのではありません。
良質な医療サービスを行うためには、「人と場所とお金」が必要となります。
医療は仁術ですが、精神論だけではいい診療サービスを継続しては行えないといっているのです。
ましてや、患者様の三割負担にしても、もとはといえば行政が先行きを見誤り、運営に失敗したからであって、そのしわ寄せが患者様や医療の現場に跳ね返っているのです。
制度が行き詰まったからといって、自己負担金のみを引き上げて解決を図ろうとしたり、医療機関への支払いを抑えようとしたりするのは、「世界に自慢できる日本の皆保険制度」を破壊する考え方です。
ヨーロッパのどの国より日本の患者様の自己負担金比率は圧倒的に高く、逆に企業の負担率は低いという現状のなか、首相が「三方一両損」というのであれば、まず国が抱える社会保険病院、国立病院、労災病院などの赤字病院を整理し、国民の汗によって支払われた貴重な税金の無駄使いを解消するためにも無意味な公共事業を減らし、天下り病院や特殊法人をなくそうとするところから始めるべきなのです。
また、個人や弱いものに医療負担のすべてを押しつけるのではなく、社会通念上、国際的観点からいっても企業負担の方を増やすべきではないでしょうか。
国は自己負担金を上げて、医療機関への支払いを抑えようとしています。
しかし、そのことによって、本来、患者様が享受するべき良質な医療が荒廃してきていることは確かです。
医療の現場に従事している歯科医として、健康保険治療のすべてがダメとは断言しませんが、これからは、ますます自己責任能力が問われる時代になることは間違いありません。
自身の健康問題に対して、政府や企業が資金を援助してくれることを当てにするのではなく、自分自身で守ること「セルフセキュリティ」が大切です。
また、まず病気になる前に予防に気をつけること。
仮に病気になった場合は、キチンと担当医の説明を受けて理解・納得したうえで治療してもらうこと「インフォームドコンセント」が重要です。
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